対応 バイアス。 【バイアス】あなたが知るべき13の認知バイアス(人生に役立つものだけ)

バイアスとはどんな意味?心理学の用語?言葉の使い方から代表的な種類まで徹底解説!

対応 バイアス

「正常性バイアス(normalcy bias)」は、心理学の用語です。 社会心理学や災害心理学だけでなく、医療用語としても使われます。 人間が予期しない事態に対峙したとき、「ありえない」という先入観や偏見(バイアス)が働き、物事を正常の範囲だと自動的に認識する心の働き(メカニズム)を指します。 ところが、この防御作用ともいえる「正常性バイアス」が度を越すと、事は深刻な状況に……。 逃げ遅れの心理「正常性バイアス」の恐ろしさ 甚大な被害を出した東日本大震災では、「大地震の混乱もあり、すぐに避難できなかった」「あれほど巨大な津波が来るとは想像できなかった」と思った人がたくさんいらしたことが、のちの報道によって明らかになりました。 そう話していた人々が住む地域には、大型防潮堤等の水防施設が設置されていた……、また10m超の津波を経験した人がいなかった……などの様々な要因があり、迅速な避難行動が取れなかったことも事実です。 よって、一概に「いち早く行動を取れるか」「危険に鈍感になっていないか」を明確に線引きできない部分もありますが、緊急事態下で的確な行動を取れるか否かの明暗を分けうる「正常性バイアス」の働きを、過去の災害が示唆する教訓として、私たちは理解しておきたいものです。 また、御嶽山の噴火の際にも同じような心理が働いていた可能性があります。 火山の噴火という危険な状態に接しても、「大丈夫だろう」(=正常性バイアスの働き)と、立ち上る噴煙を撮影していたため、避難が遅れた人も少なくないといわれています。 災害の報道をテレビで見ている多くの人は冷静であるがゆえ、「撮影している時間があれば逃げられたのでは?」と考えがちですが、災害に直面した当事者にしかわからない「正常性バイアス」は予想外の大きなチカラで人々の行動を制限します。 ほとんどの人が緊急時に茫然! では、どうしたらいい? それでは、いざというとき、私たちはいったいどうしたらいいのでしょうか。 突発的な災害や事故に遭った場合、事態の状況をとっさに判断できず、茫然としてしまう人がほとんどと言われています。 「緊急地震速報の報道におびえて動けなかった」「非常ベルの音で凍りついてしまった」という話をよく聞きますよね。 こういうときこそ必要なのが、「落ち着いて行動すること」。 そのために有効なのが「訓練」です。 訓練を重ねることで、いざというとき、自然にいつもと同じ行動をとることができる、つまり、訓練と同じ行動をとることで身を守れる、というわけです。 非常事態の際に「正常性バイアス」に脳を支配されないよう、本当に危険なのか、何をしたらいいかを見極める判断力を養っておきましょう。 最後は狼に食べられてしまう、イソップ物語『羊飼いと狼』 ここまで読まれた方は、イソップ物語の『羊飼いと狼』を思い出しませんか? 羊飼いの少年に何度も「狼が来た」と言われて惑わされた村人は、いつしか「またか」と対応しなくなり、ついには本当の非常事態だということがわからなくなって、羊は狼に食べられてしまいます。 数々の災害や事故などによっていくつもの「想定外」が生まれ、「想定内」にする努力がなされていますが、いまだに「想定外」が出現し続けている昨今。 私たちの心の在り方そのものが、さらなる災害を生みだすことのないよう、日頃から日常と非日常の切り替えに翻弄されず、冷静に対応することが求められています。

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認知バイアス一覧で社会心理学入門〜社会科学の知の蓄積を活用した社会教育の実現に向けて〜効果、錯誤、誤り、仮説一覧〜

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カタカナ語として使われる「バイアス」とは、 データや意見などが不当に偏っていることです。 データの偏りと、考え方の偏りをそれぞれ説明します。 本当に客観的?統計データの「バイアス」 統計データを見せられると、説得力があるような気がしてしまいます。 しかし、そのデータは本当に実態を反映しているのでしょうか。 統計も、偏りが生じて事実とは異なるデータを描いてしまうことがあります。 こんなジョークがあります。 インターネットを使っていない人は「いいえ」と答える機会が与えられていません。 このような、調査方法の誤りによって、統計が事実を正確に反映していない状態を「バイアス」と言います。 先ほどの例はジョークですが、現実の世論調査もバイアスがかかっているかもしれません。 世論調査の手法の一つとして、電話番号をランダムに入力して電話をかけて質問するというものがあります。 しかし、最近では固定電話をもたない家が若い世帯を中心に増えています。 そのうえ、電話がかかってきても忙しくて出られないことも多いでしょう。 そのため、固定電話を持っていて、日中家で電話に出られる人の方がこの世論調査に答えやすくなります。 結果として、高齢者の回答が多くなってしまい、高齢者の持つ意見に偏ったものが世論として描かれるおそれがあります。 統計データを見るときは、どのようにして得られたデータなのか、しっかりと確認する必要があります。 都合よく考えてしまう「認知バイアス」 人間の考えは、いつも冷静にできているとは限りません。 ときに自分に都合のいいように事実をねじ曲げてとらえてしまうことがあります。 それを「 認知バイアス」と言います。 認知バイアスの例をいくつか紹介します。 生存者バイアス 生き残った者だけを基準にしてしまって、誤った判断を下してしまうことを「 生存者バイアス」と言います。 またここでも、ジョークを挙げてみましょう。 「わが社のバンジージャンプの安全性は100%保障されています。 体験を終えた人は全員『安全だった』と口をそろえて言っていますから」 本当にこのバンジージャンプは安全なのでしょうか。 真偽を判断するポイントは、「体験を終えた人」の意見しか聞いていないところにあります。 体験を終える前に帰らぬ人となった場合、「安全だった」と言えません。 「死人に口なし」ですね。 事故率がはっきり示されていない以上、このバンジージャンプが本当に安全かはわかりません。 他にも、「成功した経営者に共通する習慣」も「生存者バイアス」がかかっているおそれがあります。 たとえば、成功した経営者の65%が毎朝ジョギングをしていたとします。 それをもって「毎朝ジョギングをするなど、健康を意識することは経営者として成功するために意味があることだ」と結論づけるのは早計です。 仮に、失敗した 倒産した 経営者も65%が毎朝ジョギングをしていたとしましょう。 あるいは、80%もの失敗した経営者が毎朝走っていたらどうでしょうか。 「65%」という数字に騙されてしまうかもしれませんが、成功した人と失敗した人両方の事情を知らなければ正しい判断はできません。 対応バイアス 個人の行動に対して、性格などの影響を考えすぎることを「 対応バイアス」と言います。 たとえば、ある男性が何回振られてもしつこく同じ女性に告白しているとします。 この男性がいかにもモテそうなイケメンであれば「一途な人だ」と思うかもしれません。 しかし、さえない根暗な男性であればどうでしょうか。 「ストーカーはやめなさい」と思うでしょう。 実際には、相手の女性がしつこいと感じたら、男性がどんな人であれ、告白し続けるのはやめるべきです。 ストーカーやハラスメントなどに当たる大問題です。 しかし、男性の見た目や性格によって、捉え方は変わってくるでしょう。 他にも、このような例が考えられます。 ある学校の通学に使われる電車が1時間遅延したとします。 無遅刻無欠席の生徒なら、1時間遅刻しても、遅延証明書を渡せば、先生が事情を理解してくれるでしょう。 しかし、遅刻が多い生徒が1時間遅れてやってきたら、この日ばかりは学校に間に合う時間に家を出ていたとしても、先生に怒られる可能性が高いです。 このように、 同じ行動をしていても、印象によってとらえ方が変わってしまうことがよくあります。 こうしたバイアスは誰もが持ってしまうものです。 しかし、 バイアスに無自覚なまま言動をしているうちに差別などにつながってしまうおそれもあります。 客観的な判断ができるよう、バイアスは起こりうると意識しておくことは重要です。

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対応推論理論 ジョーンズとデイヴィスは、他者の行動情報から内的属性を推論する過程に関する理論として対応推論理論を提唱した。 この理論は、他者が実際に行った行動とそれ以外の行動を比較することで、行動意図を推測し内的属性を推論するものであり、このとき意図的でない行動や結果は考察の範囲外となる。 つまり、選択可能な複数の行動と実際の行動との間にどのような結果の違いが見られるかによって、行動意図を推測することになる。 したがって、選択可能な行動がどれも同じ結果をもたらす場合は、行動意図を推測することは困難になる。 対応推論理論は、実際に選択された行動のみに伴う非共通効果に着目した理論であるともいえる。 ジョーンズとデイヴィスの理論は、行動がその行為者の資質をどの程度反映しているかという「対応」を示しているが、その後この対応という概念を発展あるいは精緻化したモデルがいくつか登場している。 例えば、リーダーとブルーワーは判断対象となる資質の性質によって行動との対応図式が異なるとしており、資質による行動の制約の大小によって「部分的制約図式」「階層的制約図式」「完全制約図式」の3つを提示した。 部分的制約図式は、性格特性などが判断対象となる場合で、特定の資質が一次元上で表され、その強弱によって行動の制約範囲が決まる。 つまり、資質がその次元上で中庸にある場合よりも両極に位置する方が行動の制約は大きくなる。 階層的制約図式は、能力や技能などが判断対象となる場合で、資質は高低によって表される。 資質の高い者ほど行動の制約が少なく、低下するにつれて制約が大きくなる。 完全制約図式は、嗜好や個人的なスタイルが判断対象となる場合で、資質によってほぼ完全に行動が制約される。 段階モデル 行動の意図と行為者の資質との対応過程を段階的により詳細に示したものが段階モデルである。 代表的なものとしては、トループの2段階モデルとギルバートの3段階モデルがあるが、ここでは3段階モデルを取り上げる。 3段階モデルでは、まず観察した行動をカテゴリー化して意味づけを行う行動の同定段階、それに対応する資質によって特徴づける属性推論の段階、最後に状況を考慮して修正を行う修正段階からなる。 同定段階と属性推論の段階は、ほぼ自動的に処理され、最後の修正段階は認知資源を必要とする意識的な統制過程が想定されている。 つまり、認知資源が枯渇していると最後の修正過程が不十分になることを示している。 ただし、どの段階が自動的なのか意識的なのかについては、現在でも議論が続いている。 共変モデル 人の行動のすべてが必ずしも自分の意志で行われているとは限らない。 例えば、やりたくない仕事だが上司の命令で仕方なくやらされている場合などである。 このとき、行為者の行動だけから資質を推測するのは、明らかに誤りが生じる。 上司の命令で仕方なくやらされているという環境要因も含める必要がある。 対応推論理論は、観察した行動からその行為者の資質を推測する過程であったのに対し、人の行動や結果の原因が行為者にあるのか環境にあるのかを帰属させる過程を示したのが、ケリーの共変モデルである。 このモデルでは、弁別性、一貫性、合意性という3つの情報をもとに原因が定位するとしている。 弁別性とは、対象の有無による反応の違いで、その対象以外の前では別の反応をする場合は「弁別性が高い」となる。 一貫性とは、他の状況でもその対象に対して同じ反応をするか否かで、同じ反応をする場合は「一貫性が高い」となる。 合意性とは、その対象に対して他の人も同じ反応をするのか否かで、同じ反応をする場合は「合意性が高い」となる。 原因の帰属先は人、実体、状況の3つが想定されている。 人は判断対象のことであり、実体は判断対象が接する人や物などで、状況とは判断対象の状態や外部の状況である。 弁別性 一貫性 合意性 帰属先 高 高 高 実体 高 高 低 人と実体 高 低 高 状況(外部) 高 低 低 状況(判断対象) 低 高 高 人か実体 低 高 低 人 低 低 高 帰属できない 低 低 低 帰属できない 因果スキーマ 共変モデルが機能するためには、上記で示したような多様な情報が必要となるわけだが、これらすべての情報を入手することは現実的には困難である。 しかし、私たちは不十分な情報でも、それが正しいか否かは別として原因を帰属させることができる。 ケリーはこの問題に対して、因果スキーマという概念を導入した。 スキーマとは知識を体制化する枠組みのことであり、因果スキーマは因果関係に関する判断枠組みである。 ケリーは、事前に因果関係に関するパターンを学習しており、あいまいな情報や不十分な情報でも原因を推論することが可能であると考えたのである。 因果スキーマでは、必要条件と十分条件の枠組みが想定されている。 必要条件とは、特定の事象を生起させる複数の原因がすべて存在することで結果が生じるもので、十分条件とは、たったひとつの原因が存在すれば結果が生じるものである。 ケリーはこのような枠組みからいくつかの帰属原理を提唱しており、その中でも重要なものとして割引原理と割増原理がある。 割引原理とは、ある結果を生じさせる原因が複数存在していても、1つの原因を重視することによって他の原因の重みが小さくなるというものである。 例えば、子供の頃から高い能力を示していたスポーツ選手について、才能という面ばかりが注目され、努力によって能力が高められたという原因が軽視される場合などである。 割増原理は、結果が生じるために複数の原因が必要であるにも関わらず、いくつかの原因が不在でも結果が生じた場合、存在していた原因の果たす役割が大きくなるというものである。 例えば、困難な状況下でものごとを達成したとき、その人の能力は割増され高く評価される場合などである。 対応バイアス 帰属理論における規範的モデルでは、情報さえ与えられれば合理的な判断を下すことが想定されているが、現実の帰属過程ではさまざまなバイアスが存在しており、必ずしも合理的な判断が行われるわけではない。 共変モデルでは状況の違いによって帰属先が異なることが示されているが、実際には状況の影響を十分に考慮せずに、行為者の資質に帰属させる傾向が強いことがわかっている。 この傾向は、行為者の資質との対応を過大視することから対応バイアスと呼ばれている。 対応バイアスはきわめて根強いことから根本的帰属エラーとも呼ばれている。 対応バイアスの原因としてギルバートらは、以下の4つの要因をあげている。 状況の制約は見えにくく、注意が向けられることが少ない• 注意が向けられたとしても、その影響力が正当に評価されない• 観察された行動が状況に同化するかたちで過度にカテゴリー化される• 状況を考慮した修正には認知資源が必要となり、修正過程が十分に機能しないことがある 対応バイアスの消失 上述した通り、対応バイアスはきわめて根強いバイアスであるが、いくつかの研究ではこのバイアスが弱まるあるいは消失する場合があることが示されている。 トループらの研究では、状況要因を目立たせた場合、対応バイアスが消失することが示されている。 つまり、状況の制約に注意が向けられることによって、行為者の資質との対応が弱まったわけである。 フェインらの実験では、外部から強制された行動については対応バイアスが生じる(強制されたという状況は無視される)が、自分の評価を上げるためなど行動の背景に別の動機があると推測される場合は、対応バイアスは減少することが示されている。 行動と資質の結びつきは必ずしもひとつではなく、行動の動機によって資質との結びつけ方は異なるのである。 強制された行動からは、行為者がその行動を望んでいるのか望んでいないのかは推測することができないため、強制されたという状況は無視されるのではないかと考えられる。 文化差 対応バイアスは根本的帰属エラーとも呼ばれていると上述したが、最近の研究では対応バイアスの生じ方は文化によって異なることが示されている。 原因帰属の研究でよく用いられてきた方法に、実験参加者にエッセイを読んでもらい書き手の態度を推測する実験がある。 エッセイの内容はある争点に賛成または反対の立場で書かれており、実験参加者には「このエッセイは、賛成(反対)の立場で書くように強制されたものである」などの情報を与えることで、帰属傾向の違いを検証するものである。 因みに、先のフェインらの研究結果でも見た通り、外部から強制されたという条件だけでは対応バイアスは消失しない。 これはアメリカだけではなく東アジア諸国でも同様である。 チェとニスベットの研究では、あらかじめ決められた立場でエッセイを書く経験を事前に実験参加者にしてもらうと、韓国人では対応バイアスが消失するが、アメリカ人では影響を受けないことが示されている。 また、ミヤモトとキタヤマの研究では、日米の大学生において、エッセイの説得力が高い場合には両者ともに対応バイアスが生じるが、説得力が低い場合には、日本人では対応バイアスが減少するのに対して、アメリカ人では対応バイアスが維持されることが示されている。 このような結果は、個人主義的傾向のある文化と集団主義的傾向のある文化との違いによるものではないかと考えられている。 個人主義では、個人の資質や態度といった内的側面に行動の原因があると考え、集団主義では、規範や社会的圧力といった状況要因に行動の原因と考えるというわけである。 もし、文化の違いによって対応バイアスの有無が異なるのだとすれば、個人主義あるいは集団主義の特徴に注意を向けやすく、解釈の仕方もそれぞれの考え方に近づくわけだから、対応バイアスは部分的に確証バイアスに起因しているといえる。

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