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【2020最新】南海トラフ地震いつどこにくる?被害想定や前兆と確率も

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北海道・東北• 東海・甲信越• 近畿・北陸• 中国・四国• 九州・沖縄• 都府県 死者 全壊 建物 浸水 面積 直接 被害額 避難 者数 1日 避難 者数 1週間 断水 下水道 停電 ガス供給停止 防波堤 災害 廃棄物 2012年8月に公表された被害想定では、最悪で死者は32万3千人、負傷者は62万3千人、全壊・焼失建物は238万6千棟、自力で逃げられなくなる脱出困難者は31万1千人、浸水面積は1015平方キロと推計された 損壊した建物や電気、通信、上下水道の再建、復旧にかかる費用、失われる資産の価格、災害廃棄物処理費用の累計。 全国で169兆5千億円 建物被害や断水などで避難する。 最悪で地震から1日後は700万人、1週間後は950万人、1カ月後でも880万人にのぼる 水道管や浄水場の被災などで断水人口は、最大で地震直後に3440万人、1日後は2840万人、1週間後は1740万人、1カ月後でも460万人と推計 3210万人が下水道の利用が困難になる。 低い場所にある処理場は津波被害を受けやすい。 トイレの利用にも影響。 1週間後も230万人に支障 電力施設の被災や需給が不安定になることで、被災直後に2710万軒、1週間後も88万軒が停電する。 原発は運転停止状態が続く想定で推計 都市ガスは180万戸で使えなくなる。 1週間後でも160万戸、1カ月後も50万戸で給湯器などが使用困難になる。 被害が大きい地域も6週間で大部分の供給が再開 港湾の防波堤は延長417キロのうち、135キロにわたって被害が出る。 揺れや津波被害を受けた港湾が本格的に復旧するには2年以上かかる 建物被害などによる廃棄物は最大で2億5千万トン、津波で運ばれる土砂が5900万トンで計3億1千万トンと想定。 1年後も処理が終わらない 茨城県 20人 40棟 6. 8平方キロ 6000億円 5万8,000人 7,900人 8,800人 7,000人 9,600軒 - 4,200m 30万トン 東京都 1,500人 2,400棟 14. 0平方キロ 6000億円 1万5,000人 2万人 15万人 8万2,000人 1万2,000軒 - 240m 40万トン 神奈川県 2,900人 4,000棟 17. 5平方キロ 19兆9000億円 90万人 110万人 340万人 200万人 200万軒 20万戸 1万3,200m 3,100万トン 愛知県 2万3,000人 38万8,000棟 98. 7平方キロ 30兆7000億円 130万人 190万人 490万人 460万人 370万軒 75万戸 1万8,000m 4,600万トン 三重県 4万3,000人 23万9,000棟 157. 5平方キロ 24兆円 120万人 150万人 430万人 720万人 450万軒 57万戸 4,900m 4,300万トン 兵庫県 5,800人 5万4,000棟 18. 3平方キロ 3兆2000億円 10万人 25万人 130万人 100万人 120万軒 3万戸 370m 300万トン 広島県 800人 2万4,000棟 10. 9平方キロ 3兆円 10万人 18万人 150万人 170万人 170万軒 4,600戸 1万300m 200万トン 山口県 200人 4,800棟 17. 4平方キロ 7000億円 2万3,000人 2万6,000人 8万5,000人 7,100人 1,900軒 - 6,000m 40万トン 徳島県 3万1,000人 13万3,000棟 117. 5平方キロ 7兆円 36万人 37万人 71万人 10万人 37万軒 2万1,000戸 460m 1,300万トン 香川県 3,500人 5万5,000棟 27. 9平方キロ 3兆9000億円 16万人 22万人 74万人 37万人 48万軒 5万5,000戸 2,100m 500万トン 愛媛県 1万2,000人 19万2,000棟 40. 5平方キロ 10兆9000億円 40万人 54万人 120万人 62万人 71万軒 4万1,000戸 5,200m 1,700万トン 高知県 4万9,000人 23万9,000棟 157. 8平方キロ 10兆6000億円 51万人 50万人 65万人 24万人 42万軒 2万戸 6,700m 1,900万トン 福岡県 10人 300棟 2. 6平方キロ 1000億円 1万8,000人 1,900人 2,000人 4,200人 700軒 - 3,400m - 熊本県 20人 3,200棟 3. 1平方キロ 4000億円 1万2,000人 2万2,000人 8万3,000人 1万5,000人 300軒 - 10m 30万トン 大分県 1万7,000人 3万1,000棟 61. 5平方キロ 2兆円 14万人 12万人 93万人 49万人 57万軒 - 9,900m 300万トン 宮崎県 4万2,000人 8万3,000棟 123. 9平方キロ 4兆8000億円 31万人 35万人 95万人 59万人 53万軒 4万2,000戸 5,800m 800万トン 鹿児島県 1,200人 5,900棟 66. 5平方キロ 7000億円 3万2,000人 2万9,000人 7万7,000人 7,600人 1,100軒 - 2万1,200m 50万トン 沖縄県 10人 - 22. 9平方キロ 1000億円 7,300人 400人 - - 100軒 - 5,800m -• 基地問題に揺れる沖縄。 何が起きているのか• 日本の空襲被害、300枚の写真や映像で• 被爆者はいま、核と人類の関係は…最前線を追う• 全国の鉄道ニュースを集めました• あの日、もしもスマホが…映像・音声で「再現」• 子育て世代向けのニューススタンド• 皇族方の知られざる日常、意外な素顔を紹介します• 京都の最新情報をいち早くお届けします• 阪神支局襲撃事件から30年超を時系列で追う• 「戦争を知らない」沖縄が写真でよみがえる• 原発の新規制基準とは、全国の原発の現状は• 過去に起きた災害を教訓に、将来の災害に備える• いくつになっても成長を願う、働く女子に贈る応援ページ• 東京オリンピックのニュースについてのページです• 被災地の復興の現状をお届けします.

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【地震速報の音が怖い件】緊急地震速報の音はなぜ怖いの?

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そもそも、 本当に未来人なんて人が存在しているのか? 2062年から現代に現れることなんて出来るのか?と、 色々疑問に思う事はありますがとりあえず情報源の1つとして 2062年未来人の予言情報をまとめてみたいと思います。 が噴煙は上がったことがある。 ということで、 未来人 予言 的中 まとめ 2062 について書かせていただきました! 日本という国について、 それなりに争いなども起こりそうですけど、 大きく変化が起こる感じでもないような気がしますね! 地震予知は可能か。 未来人なら、ボイルの法則に基づいて温度変化に注目しています。 圧力に体積を掛けたものわ温度に比例する。 地震を最小限に抑える 押さえる 事に成功しているそうです。 地震が起こる地域に地下10㎞、ボウリングして水を注入して微小地震を発生させ,エネルギーを放出。 また20㎞の場所で、水を注入同じ事。 30㎞の地点。 40㎞の地点でわ、水は3倍ほど入れているとか。 地震は防ぐ事はできないが最小限に抑えるらしい。

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南海トラフ地震の被害想定:朝日新聞デジタル

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この南海トラフ巨大地震による被害については、超広域に わたる巨大な津波、強い揺れに伴い、西日本を中心に、 東日本大震災を超える甚大な人的・物的被害が発生し、 我が国全体の国民生活・経済活動に極めて深刻な影響が生じる、 まさに 国難とも言える巨大災害になるものと想定される。 中央防災会議、2012年 南海トラフの地震は、約90 - 150年(以前の発生記録では200年以上)の間隔で発生し、、、の域が毎回数時間から数年の期間をおいてあるいは時間を置かずに同時に3つの地震が連動していること()が定説だった。 一方で、1605年は南海トラフを震源とすることに異論が出されており、南海トラフの地震は200年程度の間隔で発生すると考えるのが自然な姿であるという見解も存在する。 最も新しい昭和の地震は地震計による観測記録、それより古い地震は地質調査や文献資料からそれぞれ推定されており、今後も同じようなで発生すると推測されている。 いずれもが8以上になるような巨大地震で、揺れやにより大きな被害を出してきた。 なお、その後の研究により、地震が起こるたびに域は少しずつ異なることがわかった。 例えば、同じ南海道沖の地震でも1854年は南海道沖全域が震源域となったのに対して、1946年は西側4分の1は震源域ではなかったと推定されている。 また一方での瀬野徹三は、東海・東南海・南海といった3地震の分類を変える必要を挙げ、南海トラフの東端の震源域(東南海の一部及び東海)と連動して付近まで断層の破壊が進む「安政型」、その震源域と連動せず静岡までは断層の破壊が起きない「宝永型」の二種類に分類することができるという説を唱えている。 1498年以降は文献資料が豊富で発生間隔も100年前後で一定していると考えられてきた(下の南海トラフの地震の発生領域(従来説)の図表)。 しかし、それ以前は東海道沖の地震の発生記録がほぼないほか、1361年以前の間隔は記録に欠損があり、例えば13世紀前半と見られる津波やの痕跡は複数の箇所から発見されており、記録を補うものと考えられている一方で、1096年以前は確かな証拠は無く津波堆積物の研究から100年と200年の周期が交互に繰り返されているとする説もある。 液状化跡は内陸局地地震の可能性や推定年代幅の問題もあるため、なおの検討が必要である。 他方、地震連動の発生の様子をプレートの相対運動やプレート境界の摩擦特性からする試みもあり、連動性は再現されたが地震発生間隔などが歴史記録と一致しない点もある。 南海トラフ全域をほぼ同時に断層破壊した地震は規模が大きく、1707年は日本最大級の地震とされている。 1854年安政地震は昭和地震より大きかったが 、宝永地震は安政地震よりさらに大規模であった。 例えば須崎(現・高知県須崎市)では安政津波は5 - 6mの地点にとどまっているが、宝永津波は標高11m程度の地点、場所によっては18mの地点まで達した。 による被害報告では安政地震で潰家3,082軒、流失家3,202軒、焼失2,481軒に対し、宝永地震では潰家5,608軒、流失家11,167軒と格段に多くなっている。 安政津波で壊滅し亡所となった集落は土佐国で4ヶ所であるが、『谷陵記』に記された宝永津波の亡所は81ヶ所にも及んだ。 21世紀に入ってからの研究により、高知県土佐市蟹ヶ池に宝永地震による特大の津波堆積物が見出されたが、この宝永地震と同様に津波堆積物を残す規模の地震痕跡は300 - 600年間隔で見出されることがわかった。 さらに、宝永地震よりも層厚の約2,000年前と推定される津波堆積物が見出され、宝永津波より大きな津波が起きた可能性が指摘された。 また、昭和南海地震でも確認されたように、単純なプレート間地震ではなく、スプレー断層(主な断層から分かれて存在する細かな分岐断層)からの滑りをも伴う可能性も指摘され、南海トラフ沿いには過去に生じたと考えられるスプレー断層が数多く確認される。 一方、震源域が広いと顕著になるの発生も予想され、震源域に近い平野部の大都市やなどをはじめとしてやオイルタンクなどに被害が及ぶ危険性が指摘されている。 これらに関連して、古文書にはしばしば半時(はんとき、約1時間)に亘る長時間強い振動が継続したと解釈できるような地震の記録がみられるが、これは大地震に対する恐怖感が誇張的な表現を生んだとする見方もある一方、連動型地震のように震源域が長大になれば破壊が伝わる時間も長くなり、そこからまた別の断層が生ずるなど長い破壊時間をもつ多重地震となって、本震後の活発な余震なども相まって実際の揺れを表現したものとする見方もある。 以上のように南海トラフにおける海溝型地震は、繰り返し起こる「再帰性」と複数の固有地震の震源域で同時に起こる「連動性」が大きな特徴となっている。 さらに、南海トラフは約2000万年前の比較的若いが沈み込んでおり、薄くかつ温度も高いため低角で沈み込みプレート境界のも起こりやすく、震源域が陸地に近いので被害も大きくなりやすい。 5cmずつ日本列島を押すプレートのはほとんどが地震のエネルギーとして開放されると考えられている。 しかし先端部の沖付近に固着が弱く滑りやすい領域があり、1944年、1946年昭和南海地震はいずれもこの付近を震源として断層の破壊がそれぞれ東西方向へ進行したことと関連が深いと見られている。 この地震により発生するとされる災害を「」に倣い「大震災」と呼称する場合がある。 2011年3月の(東日本大震災)発生後南海トラフ巨大地震への懸念が浮上したことを受けて、日本政府はに「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ」を設けて対策検討を進めた。 同ワーキンググループは2012年7月にまとめた中間報告において、南海トラフで想定される最大クラスの巨大地震を「東日本大震災を超え、国難ともいえる巨大災害」と位置づけている。 は2018年6月7日、発生後20年間の被害総額が最大1410兆円に達する可能性があるとの推計を発表した。 2019年から30年以内の発生確率。 次に発生する可能性のある地震として、従来よりも幅広くM8 - 9クラスの地震を対象としている。 高知県港の歴代南海地震(宝永・安政・昭和)における隆起量と、発生間隔との関係に基づく「時間予測モデル」 をもとにすると、次回のM8クラスの地震は昭和南海地震から88. 2年後と推定され、これをもとに上記の確率が計算された。 室津港の昭和南海地震における隆起量は、潮位の変化から求められた115㎝(津呂) 、安政南海地震は室津港を管理していた港役人である久保野家の記録にある四尺 1. 2m 、宝永地震は久保野家の記録にある地震前と地震59年後の水深の差である五尺 を59年間の変動で補正した値である1. 8mが推定されている。 時間予測モデルによって推定される88. 20-0. 24とした。 確率密度関数としてBPT(Brownian Passage Time 分布を用いて30年以内の発生確率が計算された。 次に最大クラス(M9超)の地震が発生する可能性もあるが、その発生頻度は(古いものも含めて)100 - 200年間隔で発生している地震に比べて「1桁以上低い」とされた。 「時間予測モデル time predictable model 」は地震による変位量と次回の地震までの回復時間が比例するというモデルであり、これに相対する「すべり予測モデル slip predictable model 」は前回の地震からの歪蓄積時間と地震による変位量が比例するモデルである。 しかしどちらのモデルも不完全であることは明白であるとされる。 多くの断層は弱いながらも時間予測モデルに従う傾向があり、1977年には南海トラフ沿いの地震についても時間予測モデルが適用できるのではないかと考えた。 時間予測モデルを適用することについて以下の問題点が指摘されている。 南海トラフ沿いの巨大地震の震源域に多様性が認められるにもかかわらず室津港の隆起のみで評価できるか。 島崎邦彦が時間予測モデルが適用できると挙げている地震は昭和南海地震の他、宝永と安政の2つの地震のみである。 白鳳地震以降から適用するなら時間予測モデルは成立していないとの指摘もある。 また、南海トラフの地震が他の地震に誘発される場合があるならば、発生時期が誘発で拘束されるため時間予測モデルは成立しない。 発生間隔のみを利用する場合 [ ] また、他のプレート境界地震の評価と同じく発生間隔のみを用いて評価する方法もあるが、これも異論の有る1605年慶長地震を南海トラフの地震として含めるか否か、また684年白鳳地震以降のすべての地震の年代を用いるか、1361年正平地震以降か、確実な1707年宝永地震以降とするかによっても平均発生間隔は大きく異なる。 ここで安政や昭和のように東西で分かれて発生した場合は1サイクルとして扱っている。 2013年から30年以内の発生確率(時間予測モデルを用いない場合) ケース 平均活動間隔 30年以内の発生確率(最尤法) 白鳳以降全て 157. 40 慶長を除く白鳳以降 180. 37 正平以降全て 116. 20 慶長を除く正平以降 146. 35 宝永以降 119. 34 南海トラフの地震について時間予測モデルが成立しているか否か、又その物理的背景について議論が続いており、はっきりとした結論は出ていない。 一方でこれを完全に否定するモデルが発表されているわけでもないので時間予測モデルを用いて評価している。 歴史 [ ] 「」も参照 歴史記録からは、南海トラフ沿いの東半分および西半分の震源域が、時間差、又はほぼ同時に連動して発生したと推定されるが、南海トラフの地震の内、煤書きの地震計記録など辛うじて機器観測の記録が存在するのは昭和地震のみであり 、詳しい歴史史料が残り、ある程度震源域を特定できるのは江戸時代以降の安政地震および宝永地震までである。 これより前に発生した地震については、史料も乏しく断片的なものに限られ 、その震源域については諸説ある。 また、慶長地震は南海トラフの地震としては疑わしいとする意見が出され、康和地震も南海道沖の地震とする説に疑義が出されている。 古村 2015 は、南海トラフの地震の発生時期を見直し、確実なものに限ると、東海道沖側では平均180年間隔、南海道側では平均252年間隔となるとしている(下の南海トラフの地震の発生領域(見直し)の)図表。 従来は震源域が、南海地震・東南海地震・東海地震、或いはA(土佐海盆)・B(室戸海盆)・C(熊野海盆)・D(遠州海盆)・E(駿河湾)のセグメントに区分されてきた。 なお、南海地震はA(土佐海盆)・B(室戸海盆)、東南海地震はC(熊野海盆)・D(遠州海盆)、東海地震はE(駿河湾)における地震に概ね該当する。 しかし、宝永地震はA(土佐海盆)の南西側に位置する日向海盆におけるも連動した可能性が指摘され 、また単なる3連動地震ではない別物の巨大地震との説も浮上している。 1498年の明応地震は南海地震と日向灘地震が連動した可能性も指摘されている。 年表 [ ] (2013年)により巨大地震の震源域とされた南海トラフ地域を震央とする地震のうち、東海地震・東南海地震・南海地震の震源域で発生した可能性がある9サイクルの巨大地震 を示した。 参考として、その前後に発生した内陸の大地震や火山噴火、および近隣地域のプレート間巨大地震のほか、しばしば地震の前後に発生する富士山や伊豆諸島の火山噴火を記した。 出典:日付・震源・規模・震度など被害以外の要素については、1922年以前は日本地震学会 、1923年以降は気象庁 による。 被害については、文章毎に注記しているが、主に日本地震学会 と地震調査委員会(2013年) を参考として他の出典から加筆した。 地震発生年月日の欄の日付は、慶長地震以降は、明応地震以前は(カッコ内はグレゴリオ暦)。 (西暦)頃() - M9級のの可能性が疑われている。 高知県宇佐の海岸から200m以上離れた蟹ヶ池で、津波による宝永地震の厚さ50cm前後をも超える堆積物が発見されている。 年間頃(5世紀前半) - 静岡県坂尻遺跡および大阪府久宝寺遺跡の液状化跡、天理市に地滑り跡から、この時期に南海トラフ巨大地震が発生したとする説がある。 684年11月26日(11月29日)(天武13年10月14日) - 当日、伊豆諸島で噴火があり島が生じたと解釈できる記録がある。 『』の伊予湯泉の停止、土佐の記録は南海道沖の巨大地震を示唆するものであるが 、地質調査により同時期に東海道沖でも巨大地震が発生したと推定されている。 諸国で山崩れ、家屋、社寺の倒壊多数。 津波の襲来後、で船が多数沈没、田畑約12平方キロメートルが沈下し海となったと記録されている。 地震の前後にや紀伊のの湧出が止まった記録がある。 約203年間• (6年5月)-866年頃• 7月9日(7月13日)(貞観11年5月26日夜) (東北地方の沿いのプレート間巨大地震と推定される) - M 8. 3 、Mw8. 4以上と推定。 6月29日(7月3日)(2年5月24日) のあるいは他島でがあったと推定される。 8月22日(8月26日)(3年7月30日) 33. 0 135. 0 8. 0 - 8. 『』の記録は南海道沖の巨大地震を示唆するが、地質調査により同時期に東海道沖でも地震が発生したと推定されている。 諸国、で民家、官舎の倒壊による圧死者多数。 特にでの被害が大きかった。 余震が1か月程度記録されている。 約209 - 212年間• 4月17日(3年3月28日)富士山噴火。 12月11日(12月17日)(3年11月24日) 8. 0 - 8. 東海道沖の巨大地震と推定される。 のに被害があり、の巨鐘が落下 、のが落ちた。 津波によりで民家、社寺400余が流失。 伊勢のでも津波被害があった。 2年2カ月後の康和地震との時間差連動との見方もあり 、合わせて 永長・康和地震と呼ばれる。 2月16日(2月22日)(3年1月24日) 6. 4 - 8. 南海道沖の巨大地震とする説がある。 大和ので門や回廊に被害があり、摂津のでも被害があった。 津波そのものの記録は認められないが、康和2年1月X4日に土佐で田畑約10が水没したという記録 を康和元年の誤記であり大和・摂津の地震と同一のものと考え、水没は津波の可能性があるとされる。 2年2カ月前の永長地震との時間差連動と考えて 、合わせて 永長・康和地震と呼ばれる。 石橋 2016 は、本地震は南海道沖の地震では無く畿内の地震であり、土佐の記録が康和元年とは限らず永長地震が東海道沖の地震に加えて南海道沖の地震をも含むであるとする可能性を唱えている。 約262 - 265年間• (8年)で噴火があったと推定される。 ごろ(前後数十年) - 静岡県の上土遺跡、大阪府の遺跡、和歌山県 [ ]の藤波遺跡および川関遺跡に残る地震痕跡から、この時期の南海トラフ巨大地震の可能性を推定する説がある。 1185年のを襲ったが相当するとする説もあるが 、比良断層の活動による内陸地震との説もあり。 『』など鎌倉や京都の地震記録からこの時期の南海トラフ巨大地震の発生日時を探求する試みもある。 11月13日・14日(11月21日・22日)(15年、5年10月4日・10月5日) - M7. 5 - 8. 0、4日と5日の2度大きな地震があった。 死者多数。 尾鷲や兵庫に津波あり。 これを東海道方面の地震とする説がある。 しかし信頼度が劣る史料によるものであり地震の存在自体が疑問視されている。 7月26日(8月3日)(16年、元年6月24日) 33. 0 135. 5 (康安地震)。 『』の記録は南海道沖の巨大地震を示唆するものである。 摂津の金堂転倒し、圧死5人。 そのほかにも畿内の諸寺諸堂に被害が多かった。 摂津・阿波・土佐で津波被害があり 、特にの雪()湊で1700戸が流失、死者60人余り。 の湧出が止まった記録がある。 同月にの被害記録もある。 宇佐美 2003 は震源域を南海・東南海の両領域としている ほか、発掘調査により同時期に東南海地震が発生したとされる。 これに前後して多数の地震記録があり、6月16日-8月24日の約10回ある。 石橋・佐竹 1998 はこの中の7月24日(8月1日)の地震が東海道沖の地震であった可能性を指摘している。 約137年間• 9月3日(9月12日)(4年8月15日)『』にあるの大地震、津波をとし、南海トラフの地震と連動したとする見方もある。 6月30日(7月9日)(明応7年6月11日) -。 九州で家屋被害や山崩れ、伊予で地変が記録されている。 畿内での地震被害や紀伊半島・東海地方での津波の記録もあるほか、の津波や揚子江()の氾濫の記録もあることから、南海道沖の地震であったとする説がある。 しかし、史料の無理な解釈が含まれ、『九州軍記』の記述を話半分に聞けば九州付近で起こったスラブ内地震であるという解釈も可能。 この『九州軍記』は後の創作である可能性が高く日向灘の震源は否定されるとの見方がある。 1498年9月11日(9月20日)(明応7年8月25日) 34. 0 138. 0 8. 2 - 8. 寒川 1997 や地震調査委員会 2013 は東海道沖の巨大地震であり、前後の近い時期に南海道沖の地震が別に発生した可能性が高いとしているが、宇佐美 2003 は南海道沖の地震の同時発生の可能性が高いとしている。 紀伊から房総までの沿岸と甲斐で揺れが大きく、の社殿倒壊も記録されているが、揺れによる被害は比較的軽かったともされている。 一方津波被害は大きく、・志摩で死者1万人、駿河の志太郡の『林叟院創記』によれば死者2万6千人(260の誤りとする説 、あるいは全体の死者数とする説 もある)など、紀伊から房総にかけての広い地域に津波が達した。 湯ノ峰温泉の湧出が1ヶ月半止まったという記録がある。 京都では余震が2カ月近く続いたという。 この津波によりが海と繋がった。 関東では宝永地震よりも津波被害が大きい一方、四国や九州では津波記録がなく詳細は不明。 高知県のアゾノ遺跡で噴砂が流れ出した直後から誰も住まなくなった。 遺跡の調査から激しく揺れたことが分かり、徳島県でも同年代の地震痕跡が見つかっている。 羽鳥 1975 や相田 1981 は南海トラフより沖合の付近を震源とする地震()であった可能性を指摘している。 約106年間• (8年)富士山が噴火。 、1月18日(天正13年11月29日)。 はM7. 1、飯田 1978,1987 はM8. 2とするなど諸説ある。 飛騨・美濃・伊勢・近江を中心に近畿・東海・北陸の広い範囲で揺れによる被害があった。 伊勢湾と若狭湾で津波被害が記録されているが、異説もある。 宇津 1990,2004 や宇佐美 2003 によれば内陸の断層、伊勢湾の断層あるいは両方の連動とする説があるが詳しく分かっていない。 9月1日(5年7月9日 )夜、発生。 3日後(閏7月12日)に(M7. 大分、四国、近畿を跨ぐ上で発生した連動型地震との見方がある。 2月3日(9年12月16日) a 33. 5 b 33. 0 a 138. 5 b 134. 9 7. 9 または 7. 9 - 8. 八丈島、浜名湖、紀伊西岸、阿波、土佐の各地で津波による家屋流出や死者が記録されている。 外房や九州南部でも津波被害があった可能性があるとされる。 地震調査委員会 2013 のまとめによると、地震動による被害は信憑性のある記録が無く、地震動があったとしても他の南海道沖・東海道沖の地震に比べて弱かっただろうと推測されている。 地震調査委員会は2001年の報告書では南海トラフで発生した と評価したが、2013年の報告書では南海トラフ以外で発生した地震による津波、あるいは遠隔地津波である可能性も否定できないとした。 石橋克彦 2013 は、の一部が震源である可能性を提唱している。 この表の震源は宇佐美 2003 によるが、今村 1943 、 1981 なども同様に南海道沖と東海道沖を震源域と考えた。 一方、 1913 は房総沖を震源と考え、河角 1951 、羽鳥 1975 は紀伊半島沖と房総沖、相田 1981 は東海道沖と房総沖を震源域と推定している。 この地震の他にも、慶長の約20年間には被害地震が多発した(参照)。 約103年間• 12月2日(慶長16年10月28日) - 河角 1951 はM8. 1と推定したが 、従来震源域と考えられていた三陸沖よりも北の北海道や千島列島沖のを震源とする巨大地震だったとする説もあり、産業技術総合研究所 2012 はM8. 9以上とした。 11月26日 (慶長19年10月25日) - 大地震とされたが、信憑性は極めて低い。 他に関東、東海、近畿、四国で地震被害の記録があるが、詳細不明。 12月31日(16年11月23日) - M8. 1、沿いの巨大地震。 この地震で南海トラフの鍵が外れ宝永地震につながったとする説がある。 10月28日(4年10月4日) 33. 2 135. 9 8. 4 8. 6 Mw 8. 9 - 9. 東海道沖と南海道沖の巨大地震が同時に発生したとされていた。 石橋 1977 および相田 1981 は駿河湾も震源域に含まれていたとしているが、震源域が駿河湾奥までは達していないとする説も出され 、さらに、駿河では翌日に発生した富士山西麓の地震の被害が含まれ過大評価と考えられることから駿河湾付近(東海地震の震源域)が震源域でなく、銭洲方面へ南下させるなど単純に安政のような東海道沖地震と南海道沖地震が同時発生したものではないとする説(松浦ほか、2010,2011 )があるほか、九州東岸の津波が高い事から日向灘地震の震源域も含まれていたという説(古村ほか、2011 )もある。 東海道、伊勢湾岸、紀伊半島を中心に、九州から東海北陸までの広範囲で揺れによる家屋倒壊などの被害。 津波は土佐市の参道の標高25mの地点に達するなど土佐湾沿岸で顕著であり 、土佐で家屋流失11,000棟以上・死者1,800人以上となったのをはじめ、九州から伊豆までの太平洋岸と大阪湾・伊予灘で津波被害。 死者2万人余、倒壊家屋6万戸余。 高知で地盤沈下、室戸岬や串本などで隆起が見られたほか、道後温泉など複数の温泉の湧出停止が記録されている。 Mw9以上の可能性も指摘されている。 約147年間• 1707年12月16日(宝永4年11月23日)富士山の - 宝永地震の49日後にしての噴火。 (火口)ができる。 1847年5月8日(弘化4年3月24日) - M7. 4 、死者総数8,600人強• 1854年12月23日(嘉永7年11月4日) 34. 0 137. 8 8. 4 Mw 8. 東海道沖の巨大地震。 石橋 1981 および相田 1981 は、遠州灘沖に加えて駿河湾に震源断層モデルを推定している。 宇佐美 2003 によると各地の推定震度は、近畿地方と中部地方の大部分及び関東地方の一部で震度5弱以上、志摩半島、中部地方内陸部、駿河湾で震度6弱以上、遠州灘沿岸では震度7の可能性もあるという。 四国東部から房総半島にかけて津波があり、特に潮岬から渥美半島までの地域では昭和東南海地震の2倍近い高さで、三重県では10mに達したところがあった。 家屋の倒壊・焼失3万軒、死者2-3千人と推定されている。 32時間後の安政南海地震との時間差連動と見られ 、合わせて と呼ばれる。 1854年12月24日(嘉永7年11月5日) 33. 0 135. 0 8. 4 Mw 8. 南海道沖の巨大地震。 宇佐美 2003 によると各地の推定震度は、九州東部から四国、中国地方、近畿地方西部までの地域で震度5弱以上、高知、徳島、兵庫、和歌山の沿岸部で震度6弱以上。 九州東部から紀伊半島にかけて津波があり、四国太平洋岸と紀伊半島南西岸で4-8mに達した。 なお、紀伊半島より東側の被害の様子は東海地震との区別が難しく不確実。 高知県で16m、和歌山県で15mなど高い津波の記録もある。 死者は数千人と推定されている。 余震は9年間記録されている。 32時間前の安政東海地震との時間差連動と見られ 、合わせて 安政地震と呼ばれる。 これら2地震の他にも、安政の7年間には被害地震が続発した(参照)。 約90 - 92年間• 1854年12月26日(安政1年11月7日) - M7. 3-7. 5、伊予西部と豊後を中心に被害があったが、安政南海地震の40時間後であり被害の区別が難しいとされる。 1855年10月2日(安政2年11月11日) - M6. 9、死者約4,000人、江戸市内で1万4千棟が倒壊・焼失。 4月9日(安政5年2月26日) - M7. 0-7. 1、土砂崩れや地震湖の決壊による被害が目立つ。 死者203人。 江戸地震、飛騨地震、飛越地震などは安政東海地震の誘発地震と考えられている。 10月28日 - M8. 0 日本国内観測史上最大の内陸地殻内地震。 死者7,273人、負傷者17,175人。 この地震の左横ずれの地殻変動によって南西側の東南海地震震源域では圧縮変形が加速され、東北側の東海地震震源域が空白域として取り残される影響がでた可能性がある。 (昭和16年)11月19日 で地震 - M 7. 2、死者2人、九州東岸や四国西岸で最大1mの津波。 (昭和18年)9月10日 - M 7. 2、死者1,083人。 (昭和19年)12月7日 三重県南東沖 33. 573 136. 175 40 7. 9 Mw 8. 2 6。 東南海地震。 揺れや津波の範囲がこれ以前の「東海道沖地震」よりも西寄りで狭く、駿河湾付近は震源域にならなかったとされている。 このことが、昭和期に駿河湾のみを震源とする東海地震の発生が危惧された原因となった。 紀伊半島から伊豆半島にかけての沿岸に津波があり、羽鳥 1979 によると紀伊半島東岸で6-9mに達した が、遠州灘では1-2mであった。 被害は東海地方が中心であり、飯田 1977 によると死者・行方不明者1223人、住家全壊約1万8千棟・半壊約3万7千棟・流失約3千棟と記録されている。 戦時中のため当時は詳細不明で、後になってから被害状況が分析されている。 、で震度6、中部・近畿の計8県で震度5を観測。 約2年後の昭和南海地震との時間差連動と見られ 、合わせて と呼ばれることがある。 (昭和20年) 1月13日 - M 6. 8、死者・行方不明者2,306人、津波あり。 (昭和21年)12月21日 和歌山県南方沖 33. 935 135. 848 24 8. 0 Mw 8. 4 5。 南海地震。 九州から房総半島南部にかけての太平洋岸に津波があり、四国と紀伊半島では4-6mに達した。 主に九州から近畿までの西日本で被害。 死者1330人、家屋の全壊約1万2千棟・半壊約2万3千棟・流失約1500棟・焼失約2600棟と記録されている。 や潮岬で隆起、やで沈下が観測されているほか、高知市付近で田園15km 2が水没した。 中国・四国・中部・九州の計12県で震度5を観測。 約2年前の昭和東南海地震との時間差連動と見られ 、合わせて 昭和地震と呼ばれることがある。 (昭和23年)4月18日 和歌山県南方沖で地震 - M 7. 1948年 6月15日 で地震 - M 6. 7、死者2人。 1948年 6月28日 - M 7. 1、死者・行方不明者3,769人。 三河地震および福井地震は東南海地震の誘発地震と考えられている。 またこれらの地震は濃尾地震の断層の延長上でそれぞれ発生した。 予想と研究 [ ] 1900年代の初めの教授であったは過去の歴史記録にある、仁和地震、宝永地震など 五畿七道大地震は何れも津波を伴い沖を震源域とする巨大地震と考え、歴史的に繰り返されてきたことを論じている。 更に、今村は1928年に南海地動研究所(現・東京大学地震研究所和歌山地震観測所)を私費で設立した。 沢村武雄 1951 は、昭和南海地震発生後に行われたによる測量の結果から、四国南部の野根・安田・下田・月灘を結ぶ線を境とする南東上りの傾動が明らかになり、歴史地震で知られている室戸岬の隆起およびの沈降を伴う地殻変動とほぼ一致しているとした。 また、白鳳から昭和に至る共通の性質を有する歴代南海道沖地震の震源が、潮岬沖から足摺岬沖へかけて続く大規模な北傾斜の断層線上に並ぶことから、このを「南海スラスト」と名付けた。 その後、1960年代にが発展し、 1972 は昭和東南海・南海地震の震源断層モデルを求め、これらの地震が南海トラフのプレート境界で起こっていることを明らかにした。 2003年時点の「東南海、南海地震等に関する専門調査会」による検討では、今後発生が予測される南海トラフの地震のうち最大のものはマグニチュード8. 7、破壊領域は長さ600程度の3連動である東海・東南海・南海地震とされていた。 しかし、2011年東北地方太平洋沖地震発生後、この想定は見直されることとなった。 この3つの地震が一挙に起きた場合、また安政地震のように短い間隔で起きた場合は、全域に地震動による被害が及び、地域相互の救援・支援は実質不可能となると見られており、早急に地方自治体は連動型地震を視野に入れた災害対策を講じる必要があるとされている。 2010年のには初めて3地震の連動発生を想定した訓練が実施されている。 津波は、東海地震、東南海地震、南海地震の3つの地震が生じた場合、または数分 - 数十分の時間差を置いて連動発生した場合、波の高さが重なり合って土佐湾西部と東海沿岸のいくつかの狭い範囲で10m近い高さに達することがあるとシミュレーションされている。 とくに浜岡原発にも近い御前崎付近では同時発生の時に比べて、海上波高が2倍以上となり11mに達することがあるという。 また、この連動型地震はさらに数百年に1回、震源域がまで伸びて、津波が九州に押し寄せていた可能性が指摘されている(4連動型:日向灘の地震についてはも参照)。 1707年の宝永地震がそれに当たり、再び起きた場合、津波高の想定は、九州太平洋沿岸で従来予想2m付近から最大で8m級に、四国南端部の土佐清水市で従来6m級から10m以上になる可能性がある。 加えて、瀬戸内海まで津波が入り込む恐れもあるという。 さらに1605年慶長地震を引き起こしたと考えられた、通常の3連動地震の震源域より沖合いの南海トラフにかなり近い領域(プレート境界のうち浅い部分)においても、これらの連動型地震と連動してほぼ同時に地震が発生することで、M9クラスの超巨大地震になる可能性が指摘されている。 このような広域連動型地震が発生した場合、津波の高さも3連動である東海・東南海・南海地震(従来宝永地震タイプとされていた)の1. 5倍から2倍になる可能性があるという。 ただし、慶長地震は南海トラフが震源でないとする見解もあり 、また、日本海溝と異なり南海トラフは陸側と海溝側の二重の震源域のセグメントとなる証拠はないとされる。 蟹ヶ池(津波湖)。 高知県土佐市宇佐町龍。 大分県佐伯市の間越龍神池では3300年前までの地層中に8枚の津波堆積物が発見されており、特に大規模な地震のみが津波堆積物を残したと考えられる。 有史以来ではこのうち3枚であり、新しいものから1707年宝永地震、1361年正平地震、684年に対応すると推定されている。 また、高知県土佐市蟹ヶ池で見つかった津波堆積物から、宝永地震の時の砂の厚さ以上の粗粒な砂を運ぶ津波が約2000年前に発生していたと推定されており 、M9クラスの超巨大地震による可能性が指摘されている。 さらに、年代は不明であるが愛知県知多半島南部の礫ヶ浦礫岩層に見られる巨礫を移動させた津波の痕跡から数値を復元した結果、M9クラスの超巨大地震が発生した可能性も推定されている。 この他、南海トラフからまで全長1000kmにも及ぶ断層が連動して破壊されることで、非常に細長い領域におけるM9クラスの連動型地震、あるいはM9クラスの二つの超巨大地震が連動して発生する可能性も近年では指摘されている。 この場合の震源域の全長は2004年に匹敵するもので、過去には平均1700年間隔で発生していたとする説もある。 これは(静岡県)、(高知県)、(鹿児島県)の3カ所の海岸に残されていた、通常の南海トラフ連動型地震による予測と比べて明らかに大きな隆起地形から推定されている。 一方でこの大きな隆起の痕跡の発見者らはプレート境界の巨大地震ではなく、分岐断層あるいは海底活断層による内陸地殻内地震と分類される活動によるものとしている。 の委託を受けて、、、、、が「東海・東南海・南海地震の連動性評価研究プロジェクト」 を2008年度から2012年度まで実施中で、2012年2月には想定震源域に直接設置する海底地震計や圧力計 津波計 の観測機器に電力を供給し、観測データを送信するための地上局の立地場所が決定された。 2012年1月、東京大学と海洋開発研究機構の研究グループは、紀伊半島沖の東南海と南海の震源域にまたがる長さ200km以上、高さ500m-1kmの分岐断層を発見したと発表した。 これは東南海・南海の過去の連動の証拠だとされている。 また、地震の際に津波を増幅させるもので、同時に活動した場合に大きな津波が発生する可能性があるとされている。 想定 [ ] 中央防災会議 [ ] 東南海、南海地震等に関する専門調査会 [ ] 2001年6月ので「東南海、南海地震等に関する専門調査会」の設置が決定された。 2003年9月の同調査会では、当時考えられた最大級の想定地震として「想定東海地震、東南海地震、南海地震の震源域が同時に破壊される場合」が仮定され、規模はMw 8. 7、津波断層を含む規模はMw 8. 8のものであった。 詳細は「」を参照 南海トラフの巨大地震モデル検討会 [ ] 2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震を受け、内閣府の中央防災会議は想定を再検討するため「南海トラフの巨大地震モデル検討会」を設置し、同年12月の検討会による中間報告では 、南海トラフ連動型の最大クラスの・津波の想定がなされ、M9. 0との暫定値が発表された(従来は最大M8. 座長の は、想定の地震が起きれば「巨大西日本地震」となると述べた。 検討には・津波堆積物などの研究結果が用いられ 、想定される震源域は、南西側は日向灘より南西のの北側(の震源領域含む)まで、内陸側は四国のほとんどを含む陸域 、北東側は河口断層帯(静岡県)北端まで含め、長さは750km、面積は約11万平方kmとなり、従来の約6万平方kmからほぼ2倍になる。 想定される波源域も南海トラフ寄りの深さ約10kmの浅い領域に大すべり域、超大すべり域を設定し 、地域によっては従来の想定より2倍程高くなった。 この海溝寄りに大すべり域を設定した津波断層モデルは、駿河湾から紀伊半島、紀伊半島沖、四国沖、日向灘の内、1ヶ所または複数の大すべり域を設定した11種のパターンが想定され、津波断層モデルを含むモーメントマグニチュードはMw 9. 1とされた。 阿部は、東北よりも人口が多いため、東日本大震災での被害とは異なるとした。 国が同年秋までに被害想定をまとめる予定。 2012年3月、同検討会は最大クラスの地震による震度分布・津波高の想定を公開した。 については、震度6以上の揺れの地域は従来の国の東南海・南海地震などの想定に比べて2倍近くに増えた24府県の687の市町村で想定され、さらに、静岡市、、、などを含んだ10県153市町村では震度7が想定されている。 津波については、東北地方太平洋沖地震以降に自治体が行った独自想定を上回る例があり、徳島県では県の想定の5. 4mの3倍近い16. 2m、三重県では県の想定の15mに対して24m、同では13mに対して24. 5mとなった。 独自想定を行っていた9府県では改めて想定や災害対策が検討されることになっており、その他の自治体でも対策の見直しを迫られることになる。 検討会は原子力発電所の設置・建設計画がある4箇所について津波高の最大値を公表し、静岡県の・では、地震による地盤の隆起2. 1mを考慮しても付近の最大津波高は21m、市の最大震度は7で、中部電力の想定津波高を越えた。 愛媛県の・付近では最大津波高さは3m、町の最大震度は6強、の・付近では最大津波高が2. 6m、村の最大震度は4、山口県の・の建設を計画している付近では、津波の高さが2. 9m、町の最大震度は6弱が想定されている。 検討会では、津波高については50mメッシュモデルを10mメッシュに変更して予測の精度を上げ順次発表 、被害想定や対策はさらに1年かけて公表する予定である。 その後、2012年8月に10mメッシュによる津波高及び浸水域などの推計結果による被害想定が発表され 、冬季の深夜にマグニチュード9クラスの超巨大地震が発生、駿河湾から紀伊半島沖を中心に大津波が発生した場合、関東以西の30都府県で最悪32万3000人の死者が出る可能性があるとした この節のが望まれています。 地方自治体など [ ] 2011年10月の三重県によるM9連動地震の想定 では、津波はで高さ19mとなり 、が機能すれば130km 2が高さ2mで浸水、防潮堤が機能しない場合319km 2が浸水する。 防潮堤点検結果によると、空洞化している部分が少なくとも138カ所あるため対策が急がれている。 震源が近く時間が少ない熊野市・尾鷲市・などでは、地震から津波の到達まで3-4分しかなく、避難時間確保のためにも防潮堤の復旧が大事である。 2011年12月の徳島県の報告 によると、浸水面積は従来の想定の73km 2から159km 2と2倍以上に拡大し、美波町阿部漁港奥の20. 2mをはじめとして海陽町で19mなど最大津波高も高くなった。 内陸部の徳島市富田地区(高さ1-2m)や北島町などが新しく津波浸水地域に指定された。 20cmの津波の到達時間は、牟岐町牟岐漁港湾口で3分、徳島市のマリンピア沖洲東端で32分とされ、最大の高さの津波が来る時間は30分から90分後とした。 2012年5月の高知県の報告 によると、黒潮町34. 4m(佐賀支所の浸水14. 5m、高知市14. 7m(市役所の浸水1. 5m、浸水域東西20km・南北10km、最大浸水4m)の津波が予想された。 高知空港全域も浸水し、最大7. 5mになるという。 2012年1月発表の東京大学総合防災情報研究センターの古村孝志らの計算では、津波の最大の高さはで20m、三重県周辺で15m、愛知県・静岡県周辺で10mとなった。 2012年4月、関西大学の河田恵昭は、被害額は100-150兆円、災害救助法の適用は約700市町村に及ぶ「スーパー広域災害」になるという予測を発表した。 同7月、河田は、想定される死者数が最大で40万人になるという試算を明かした。 河田の見通しでは、自身が主査を務める内閣府の作業部会で公表が予定されている被害想定でも同規模の死者数となる。 南海トラフ巨大地震で、震度6以上か3m以上の津波が想定される市町村の人口は約5,900万である(東日本大震災での被災者人口は750万人)。 2018年3月、永松伸吾関西大学教授と宮崎毅九州大学准教授は、発生後5年間の国と自治体の復興費用を162兆円と見積もった。 これは東日本大震災の32兆円や平成29年度の国の一般会計予算97兆円をはるかに上回る。 警戒態勢 [ ]• のは、津波の被害は最小限に食い止める為、防潮堤の整備を指示。 治水対策など防災関連で約312億円を計上。 津波対策として、約14キロメートルに及ぶ防潮堤、水門の補強工事を決定。 対策が実施された事により「浸水被害者が約13万4千人から約2万4千人、浸水面積が約5千400ヘクタール」まで減少、「経済被害が約28・8兆円が約15・9兆円」まで被害が軽減される検証結果が出た。 しかし、松井一郎は「犠牲者数を限りなくゼロに近づけたい」と主張し、更なる対策を講じる考えを示した。 気象庁は東海地震に限定していた警戒体制()を改めて、2017年11月1日に「南海トラフ地震に関連する情報(臨時および定例)」の運用を開始。 さらに2019年5月31日には「」および「南海トラフ地震関連解説情報」に改められた。 想定震源域での大規模地震そのものの発生だけでなく、ひずみ計の変化にも留意する。 「南海トラフ地震臨時情報」では以下のキーワードで情報発表が行われる。 巨大地震警戒 想定震源域内のプレート境界でモーメントマグニチュード8. 0以上の地震が発生したと評価した場合。 -安政東海地震の32時間後に安政南海地震、昭和東南海地震の2年後に昭和南海地震が発生した事例あり。 巨大地震注意 監視領域内でモーメントマグニチュード7. 0以上の地震が発生したと評価した場合。 -東北地方太平洋沖地震の2日前にM7クラスの地震が近辺で起こった事例から。 想定震源域内のプレート境界で通常とは異なるゆっくり滑りが発生したと評価した場合。 地震と地形 [ ] 隆起によって形成された室戸岬。 海側上空から望む。 フィリピン海プレートの沈み込みによりユーラシアプレートは圧縮応力を受け続け、地震により応力が開放された結果、は南東上がりの傾動を示す。 御前崎、潮岬、室戸岬およびは東海・南海地震の度に隆起し、地震後から次回の地震までゆっくりと沈降して回復するが、トータルでは隆起がやや上回る。 室戸岬に見られる隆起によるや、高知付近の沈降地形は長年に亘る南海地震の繰り返しにより形成された。 室戸岬や足摺岬に見られる段丘が現在の高さになるには約15万年の年月がかかる計算となり、南海トラフ沿いの地震は有史以前から幾度となく繰り返されてきたことが窺われる。 地球深部探査船「」による紀伊半島沖の掘削調査により南海トラフ沿いの巨大地震は195万年前の断層活動に遡り、155万年前にほぼ現在のような活動が始まったとする推定結果も出されている。 規模の大きな地震により段丘が形成され、最も下にある最新のものは初頭、すなわち宝永地震の際に生成したものであり、次はの終わり頃、と平安時代の間頃と続く。 日本史上最大級といわれた宝永地震もを通じた歴史の中では一介の地震に過ぎない。 一方で、室戸岬の地形は西南日本外帯の東西圧縮による南北に軸をもつ波状構造と、フィリピン海プレートの北西進による運動が同時進行している結果であるとされ 、大規模な隆起についてはプレート境界の断層活動よりは、むしろプレート境界から枝分かれした陸地に近い分岐断層によるものと考えられている。 御前崎で見出された約7000年間に4回とされる大規模な隆起の痕跡もプレート内の断層活動による可能性が高いとされる。 富士川河口付近では長年の断層による変位を伴う地震活動の繰り返しの結果、富士川河床に露出した13800年前のは東側のでは地下100mに埋もれている程のギャップを生じている。 これも東海地震の度に生じた断層活動の累積の結果である。 東海地震や南海地震の度に高知付近や遠州灘沿岸は地盤の沈降が見られたが、例えば浜名湖は沈降したところに津波が襲うことを繰り返すことにより形成された湖であると推定される。 高知平野などは地震の度に沈降し、沈降後に堆積作用が働いたである。 またの東側の横浪三里は沈降地形であるである。 このようなリアス式海岸は、両岸、沿岸および南側に広く分布し、地震の度に沈降の見られる地域に一致する。 さらに南海トラフに平行して西南日本外帯には、、と高峰が連なり、例えば御前崎から赤石山脈にかけて波曲しながら階段状に次第に高度を上げる地形が見られる。 このような地形はフィリピン海プレートの沈み込みによりユーラシアプレート上の大地が圧縮を受け活動の結果、もたらされたものである。 さらにフィリピン海海底からもたらされたがこれらの山地の形成に関わっている。 の測量により、普段は東海地方、紀伊半島中央部、四国中央部および九州東部は隆起し、他方、御前崎、潮岬、室戸岬および足摺岬は沈降と地震による地殻変動とは逆の上下変動が示された。 また、解析により南海トラフ巨大地震震源域ではプレート境界の滑り遅れが見られ、の存在と次期地震への準備が着実に進行しつつあることが示された。 プレート間固着による年間約6cmプレート境界の滑り遅れ、すなわち陸側プレートの引きずり込みによる海底の西北方向への移動は海上保安庁による観測からも裏付けられた。 日本近海における類似の連動型地震 [ ]• 一般的にはとのとされるが、石橋 2014 は南海トラフの地震を考える上ではアムールプレートのに対する東進を考慮した方が良いとしている()。 震源域が広大な巨大地震の震央は地震計が無ければ決まらず、古い地震では無意味である上に誤解を与えることもある()。 豊臣期における改元は複雑で、文禄5年と慶長元年が入り混じることがある。 安政地震全体 から安政東海地震 の地震モーメントを差し引いたもの。 委託観測所における地震報告「月別全国地震調査原稿, 昭和21年12月」では震度6の地点もあり。 2011年の東北地方太平洋沖地震においても、寄りの領域が連動したことで海底が大きく変異し、津波の巨大化に至った可能性が指摘されている。 あべかつゆき。 (財)地震予知総合研究振興会副理事長・地震調査研究センター長 東京大学名誉教授。 1989年東大地震研教授。 2008年から地震防災対策強化地域判定会会長、2011年現在文部科学省地震調査委員会委員長。 海岸から400m内陸に位置する高知県土佐市蟹ヶ池では、約2000年前の地層から津波による厚さ50cm以上の堆積物が見つかっている。 宝永地震(1707年、M 8. 4-9. 3)の蟹ヶ池での津波堆積物の厚さを超えるため、より規模の大きいM9クラスの巨大地震が起こった可能性が高いとされている。 またひずみ蓄積の速度を考えると、的に近い将来(数百年の内)の発生の可能性が考えられる [ ]。 2002年以前に見つかった、従来の深さ30kmよりやや深い最大40km付近の領域まで通常とは異なる「深部低周波地震」が発生している領域。 東北地方太平洋沖地震での震源が24km、最深部は40km というのかなり深いところであり、また4月7日の余震の震源の深さが66kmであった ため、 [ ]予想震源域も30kmより深いところに広がった。 東北地方太平洋沖地震の震源域の最浅部が深さ10kmとされたため。 50cmになるまで4分、19mになるまで13分である。 早さ2番目の尾鷲市野浦元行野では50cmになるまで3分、13mになるまで14分である。 高さ2番目のでは16mまで17分。 1959年後に作られ、195kmは改修されていない。 全面改修には約100億円必要。 最大の空洞は幅6m、深さ90cm。 は『張り子の虎状態』という。 三重県は山がちでありは約2,000km 2しかなく、多くは沿岸部にある。 また山岳部は地震や豪雨で崩れやすい。 数分だとすると、地震動の最中に津波が来ることもあり、地震動に対する「一次避難」(机の下に隠れる)や「二次避難」(校庭や屋外に避難する)の時間が、津波避難時間を減らす [ ]。 「浸水」というのは勢いがある波が来ることである [ ]。 出典 [ ] []• 2007年. 第57回 東レ科学振興会科学講演会記録. 2019年12月5日閲覧。 小山順二, 都筑基博, 蓬田清, 吉澤和範 2013 : , 北海道大学地球物理学研究報告, 76, 129-146. 宇津『』p582. 「」 、2011年9月30日付• 堀高峰 2006 : 『歴史地震』 第21号, 253. 平原和朗, 坂本登史文: 理学研究科• 、2013年5月、主文1-2頁• 地震調査研究推進本部 2001年• 石橋克彦「 」 日本自然災害学会『自然災害科学』21巻3号、2002年、190-198頁• 橋本学, 小林知勝, 田部井隆雄 2005 :• ( 2011年6月4日号)、 『西日本大震災に備えよ : 日本列島大変動の時代』 〈PHP新書〉、2015年、• ヨミウリ・オンライン、2012年7月20日• 『南海トラフ 集団移転推進』読売新聞2012年7月20日朝刊1面• 『日本経済新聞』夕刊2018年6月7日(2018年6月7日閲覧)。 、2013年5月、主文13頁• 地震の繰り返し発生の単純なモデルと東海地域の地殻変動」, , 32-40• Kunihiko Shimazaki, Takashi Nakata 1980 : , Geophysical Research Letters, Volume 7, Issue 4, 279-282. 190-194, :• 326-328, :• 、2013年5月、主文6,12,13頁• Rubinstein, J. , 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